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SWIFTとの提携で話題になったチェーンリンク(ChainLink/LINK)。特徴や将来性は?

チェーンリンクはイーサリアムベースの仮想通貨です。その最大の特徴は、仮想通貨の基礎システムであるブロックチェーンと、その外側にあるシステムとを仲介するための「ミドルウェア」で使うトークン(内部通貨)だという点にあります。

ここではChainLinkの特徴や時価総額について分かりやすく解説していきます。

スマートコントラクト社が開発!チェーンリンク(ChainLink/LINK)の特徴は?

チェーンリンクはミドルウェアの名称

日本では仮想通貨といえばビットコイン(Bitcoin/BTC)がお馴染みですが、世界的に見るとより優れた機能を持つとされるイーサリアムベースの仮想通貨が、爆発的に増えています。

2018年2月時点で仮想通貨の種類は、優に1,500を超えているのです。その1つであるチェーンリンクはアメリカのスマートコントラクト社が開発した分散型Oracle(データベース管理システム)のミドルウェアです。

2017年6月に初めて公開され、9月のICOで上限額である約36億を達成し一気に注目されました。

ミドルウェアってどんなもの?

ミドルウェアとは、コンピーターのOS(オペレーティングシステム)とアプリケーションの中間にあって仲介機能を果たすソフトウェアのことです。

チェーンリンクは、ブロックチェーン上に作られるスマートコントラクトと、チェーンの外にあるアプリケーションや決済システムとの間に入り、両者をつなぐ機能を持っています。このシステム内で使われるトークンはシステム名と同じくチェーンリンクと呼ばれており、単位はLINKです。

スマートコントラクトを知ろう

チェーンリンクを理解するには、スマートコントラクトを知ることが重要です。コントラクトは契約のことです。仮想通貨の基礎であるブロックチェーンは、そのシステム上改ざんや複写をすることができません。

そのためブロックチェーンに契約の内容を記録すれば、不正を防止できるはずです。つまりブロックチェーンに契約を記録して履行まで自動化するシステムがスマートコントラクトです。

ところがスマートコントラクトは、チェーンの外側にアクセスすることができません。そこでチェーンの内外をつなぐミドルウェアを間に挟んで、外部のアプリケーションや決済システムなどがスマートコントラクトにアクセスできるようにしたのです。

チェーンリンクのトークンとしての位置づけは?

2018年2月時点でチェーンリンクは、イーサリアム、ビットコイン、HyperLedgerの3種類のスマートコントラクトに対応しています。チェーンリンクを利用するには、トークンであるチェーンリンクが必要です。

特定のAPI(Application Programming Interface)の開発者としてチェーンリンクのノードオペレーターになると、報酬としてトークンがもらえます。ビットコインでいうマイニングのようなイメージと考えればよいでしょう。

チェーンリンク(ChainLink/LINK)の将来性は?

SWIFTとの連携が話題に!

チェーンリンクが、SWIFT(国際銀行間通信協会)と提携したことが関心を集めています。2016年におこなわれたSibos(世界各国の金融機関関係者が出席する国際会議)を契機として両者は契約を結び、合同でおこなった「チェーンリンクを使ったブロックチェーンの実証実験」で成功を収めたことは大きな話題となりました。

スマートコントラクトの技術は世界中の企業から高い期待を寄せられており、日本の大手企業も続々と参入を表明しています。

ところが、スマートコントラクトにアクセスするには、なんらかのアクセスシステムが不可欠です。チェーンリンクを利用すれば独自のシステムを新規に開発することなく、スマートコントラクトが利用可能になるのです。

リップル(Ripple/XRP)との関係は?

ブロックチェーン技術を利用した送金システムというと、リップルがたいへん有名です。チェーンリンクがRippleと競合するのではないかと不安視する人もいるでしょう。

しかし、リップルは主に銀行間の送金を大幅に簡略化するためのネットワークであり、カバーする範囲が異なるため競合はないと考えるのが妥当です。スマートコントラクトの導入が企業に広く浸透すればするほど、チェーンリンクの将来性も高くなる可能性があるのです。

チェーンリンク(ChainLink/LINK)の時価総額や価格について知ろう!

チェーンリンクはビットコインと同様に発行上限が決まっており、10億LINKまでとなっています。2018年2月19日時点で、時価総額はおよそ88億円、1LINKあたり約77円です。

2018年の1月に高騰した後は次第に下がる傾向がみられましたが、2月5日の37円を機に好転し、現在の価格まで上昇しました。ブロックチェーンの内外を結ぶシステムは今後の社会に不可欠となることは確実なので、この分野の事業に参入する企業も増えることが予想されます。

生き残りをかけた争いが激化し、少なからぬシステムが淘汰されるのは必至です。チェーンリンクにも、他にはない優れた特徴を打ち出していくことが求められるでしょう。

チェーンリンク(ChainLink/LINK)を取り扱う取引所は?

2018年2月時点で、チェーンリンクを扱う日本の仮想通貨取引所はありません。

購入する場合は海外の取引所を利用する必要があり、主要な取引所は以下の通りです。

Binance(バイナンス)
中国の大手仮想通貨取引所。日本語にも対応しています。※2月19日現在、日本語対応は停止されています。
Huobi(フオビ)
中国の大手仮想通貨取引所。日本語にも対応しています。

マイナーコインの取引は慎重に

仮想通貨は、中央管理機関を持たないことで高いセキュリティを実現していますが、日本では管理機関がないことに不安を覚える人もいまだ少なくありません。そのため、当局は取引所を登録制にするなどの方法で、法の網を被せようと動いています。

そもそも、仮想通貨は法定通貨とは違います。仮想通貨を購入するのはあくまでも自己責任であり、基本的に誰かが補償してくれるというものではありません。ICOが成功しなければ、公開前に投資したお金は戻ってこないことも多く、寄付としての意味が強いことを知っておきましょう。

日本での仮想通貨をめぐる法整備は始まったばかりです。今後の動向にはしっかり注意を払う必要があるでしょう。

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