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時価総額上位の仮想通貨リップル(Ripple/XRP)、選ばれる3つの特徴とは?

仮想通貨が普及し始めてから、時価総額ランキングでは常にビットコイン、イーサリアムが上位を独占しています。
未だ人気が衰えないこの2つの通貨は、非中央集権やPoWなど共通点も多く存在しています。

しかし、3位となることの多いリップル(Ripple/XRP)は、それらビットコイン、イーサリアムとは異なる特徴を数多く持っているのです。
今回はリップルが時価総額上位になるほど選ばれている理由について紹介します。

▼リップル(Ripple/XRP)について詳しくはこちら

仮想通貨リップル(Ripple/XRP)の時価総額順位や概要

2018年現在、リップルの相場は50円~80円の間で推移しています。発行上限は1,000億枚、この内の392億枚が既に流通しています
時価総額は1兆9,600億円~3兆9,200億円。仮想通貨時価総額ランキングでは2018年8月現在で3位になっています。

リップルの特徴は、リップル社が運営を行っていることです。マイニング方式もPoC(Poorf of Consensus)という独自の方法を採用しており、一般の人がマイニングを行うことはできません。
市場に流通するリップルの枚数もリップル社が管理しています。

仮想通貨リップル(Ripple/XRP)が選ばれる3つの特徴

リップルの特徴①既に時価総額ランキング上位という安心感

時価総額で見るとリップルは、ビットコイン(Bitcoin/BTC)イーサリアム(Ethereum/ETH)に次ぐ人気銘柄です。ビットコインキャッシュ(BitcoinCash/BCH)やEOSなどに抜かれることもありますが、それでも上位5位以内を維持しています。取り扱われている取引所も多く、日本国内ではbitbank(ビットバンク)BITPoint(ビットポイント)DMM Bitcoinなどに上場しています。

世界的に人気の高いリップルですが、時価総額上位=リスクが少ないという図式が必ずしも成り立つというわけではありません。
特にハードフォークの前後になると大きく相場が動きやすいです。
2017年8月に行われたビットコインとビットコインキャッシュに分裂するハードフォークが行われました。この前後では様々な噂も飛び交い、相場も激しく変動しています。

ICO途中や発行直後の新規銘柄の場合は、上場する取引所があるかどうかが焦点のひとつとなります。
他にも発行体が本当に存在するのか、資金が持ち逃げされないのかといった発行体そのものに対するリスクも抱えています。アメリカでは既にICOでの詐欺で複数の逮捕者が出ているほどです。

ただし時価総額上位の仮想通貨であれば、数ヶ月内でどこの取引所でも取り扱われなくなるといった事態にまでは発展する可能性は低いです。
時価総額上位であるリップルの場合は、既に上場している取引所も多く発行体であるリップル社の存在も確認されています。これだけでも十分なリスク軽減に結びついています。

リップルの特徴②1XRPの安さ

相場を見てもリップルは、ビットコインやイーサリアムといった他の上位銘柄の相場と比較して非常に安価という特徴があります。安く買うことだけを考えれば、ビットコインやイーサリアムでも取り扱う数量を減らすことで対応できます。0.0001BTCや0.001ETCであれば、100円以下で購入できることも少なくありません。

しかし、このような小額の仮想通貨の取り扱いでは、送金が遅くなることがあるという欠点を抱えています。
また、小数点以下の桁を間違えるというリスクもあります。

このようなリスクを軽減するためにもビットコインでは、bit、Satoshiという単位も設定されています。1億Satoshi=100万bit=1BTCという関係です。
リップルのように元々の相場が低ければ、このように複数の単位を使い分ける必要もありません。
価格の見易さがリップルの扱いやすさに繋がっています。

リップルの特徴③中央集権

ビットコインやイーサリアムでは、管理者が存在しない非中央集権体制で運営されています。これに対しリップルでは、リップル社が管理・運営を行うという中央集権体制になっています。

非中央集権であれば、運営方針を特定の組織や団体に左右されることはありません。
しかし、明確な指針がないため、コミュニティ内で意見が対立することがあります。
ビットコインの場合は、取引速度の低下を解消するための方法としてSegwit導入を求めるスモールブロック派とブロックサイズ拡張を求めるビッグブロック派の2つに分かれました。

この対立の解消のために会合も開かれましたが、完全にまとまることはできませんでした。2017年8月1日にハードフォークが実施され、ビットコインとビットコインキャッシュに分裂しています。

イーサリアムの場合は、The DAO事件後の対策を巡って巻き戻し容認派と否定派に分かれています。こちらも意見がまとまることはなく、2015年7月にハードフォークが行われてました。
巻き戻し容認派が現在のイーサリアム、否定派がイーサリアムクラシックへと決別しています。

一方でリップルは、現段階ではまだ分裂したことがありません。ハードフォークによる相場変動のリスクを考えれば中央集権の方が安全です。
ただし、今後リップル社自体が経営危機に瀕した場合は、リップルの相場にも影響を与える可能性があります。

仮想通貨リップル(Ripple/XRP)の将来性


リップルの運用目的は、国際送金システムへの使用です。
2018年6月段階では、「スイフト(国際銀行間通信協会/Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication、SWIFT)」という技術がシステムのシェアの大部分を占めています。
日本の銀行も多くは、このスイフト技術を使って国際送金を行っています。

この技術は1973年に設立され、日本では1981年に開通されています。
スイフトには、手数料・必要日数・セキュリティ面の不安などの問題点を抱えています。
特に大きいのがセキュリティ面の不安です。2018年2月にもロシアでスイフトがハッキングされました。

被害総額は3億3,950万ルーブル(約6億5,000万円)に上ります。インドシティユニオン銀行も2月にスイフトのハッキング被害を発表しています。こちらは200万米ドル(約2億1,000万円)の被害となっています。

また送金ミスが発生した時の修正も、スイフトの問題点です。通常でもスイフトによる送金では、1~3営業日ほどの時間が必要になります。送金ミスが発生した場合には、更にどこでミスが発生したのか確認する手間が必要となります。

リップルネットであれば、より安くより速くより安全に送金できるのではと期待されています。
利用開始の予定はまだ立っていませんが、既に数多くの銀行と提携を結んでいます。2018年4月の段階で40~50の中央銀行が参加していると公式の発言がありました。

この他にも各国の大手銀行・都市銀行が参加しています。日本でもイオン銀行・三菱UFJ銀行・ゆうちょ銀行・みずほフィナンシャルグループ・住信SBIネット銀行・セブン銀行など数多くの銀行が国内外為替の一元化検討に関するコンソーシアムへの参加を発表しています。
このコンソーシアムではSBI リップルアジア株式会社が事務局を務めています。

リップル(Ripple/XRP)の特徴を知って、有利に取引しよう!

現段階でリップル(Ripple/XRP)が選ばれている理由は、リップル自体の将来性もありますが相場の激しい変動やハードフォークといったリスクを避けるためでもあります。
ですがリップルにもリスクは存在しています。リップルを買う場合には、十分にリスクを踏まえた上で取引することをお勧めします。

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※2018年6月現在、国内取引所のWEBサイト調べ。

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