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専門家も認めるICO仮想通貨、KYC.Legal(KYC)の特徴や将来性は?

多くのICO案件が存在している現在。その中において、ICO専門家から高評価を得ているプロジェクトが、KYC.Legalです。

今回は、KYC.Legalの特徴やサービス内容から、その将来性について迫っていきます。これを読み終わる頃には、なぜICO専門家から高評価を得ているのかがきっと分かるはずです。

ICO仮想通貨、KYC.Legal(KYC)とは?

KYC.Legalとは、ユーザーの認証と詐欺を防止することができるサービスです。このサービスは、インターネットユーザーの個人データを保護及び検証するためのブロックチェーンテクノロジーに基づいているのが特徴です。

ICO仮想通貨、KYC.Legal(KYC)の概要

ユーザーの機密データ、個人情報は、常に危険にさらされています。ますますデジタル化が進む世界において、人口の半分以上が、ユーザー認証を必要とする膨大な種類のアプリ、オンラインサービス、決済システムをすでに使用しているのが現状です。

グローバルな企業や組織で広く採用されているコア認証プロセスの一つがKYCです。KYCとは、いわゆるID認証のことと捉えてもらって大丈夫です。実は、現在のKYCには確認作業が遅く効率が悪かったり、それにより余計なお金やコストがかかったりしています。

課題の多いKYCに対する唯一の解決策は、プロセスを改善してコストを削減し、顧客体験を向上させることでパフォーマンスを最適化することです。その解決策として、提供されるのがKYC.Legalというわけです。

KYC.Legalは、パーソナルデータのセルフ認証、30分以内の認定代理店による認証、電子署名、書面認証、第三者認証サービスの提供をおこなうことができます。

簡単に言えば、KYCの規制に準拠してユーザーが自身でIDを遠隔認証し、サービスプロバイダーに必要な認証を提供するツールということです。

プラットフォーム

Ethereum

通貨名

KYC

ロシア

KYC.Legalのソリューション

□ユーザー向け

・個人情報は、暗号化とバイオメトリックデータによって保護される

・データはユーザー端末に格納される

・サービスで提供される情報を選択できる

・デジタル署名による文書認証

 

□サーバー向け

・ユーザーに関する信頼できる情報

・偽のまたは重複したユーザープロファイルが無い

・KYC(お客様の知る)コンプライアンス

・顧客とサービスの相互作用のためのエコシステム

Webサイト

https://kyc.legal/ – ico

ホワイトペーパー

https://kyc.legal/WhitePaper-JAP.pdf

ICO仮想通貨、KYC.Legal(KYC)の特徴は?

KYC.Legalの特徴や凄いポイントについて紹介していきたいと思います。実は、既にβ版のアプリもリリースされているKYC.Legal。アプリについての説明も同時におこなっていきます。

ICO仮想通貨、KYC.Legal(KYC)の特徴

まず、KYC.Legalの特徴について、ビジネスモデルと技術の2つの観点からチェックしていきたいと思います。

◆ビジネスモデル
・ID認証
・暗号通貨取引やICO登録(KYC.Legalアプリと公証デジタル署名による)
・デジタル公証業務
・デジタル医療サービス(医療相談、医者の紹介、デジタル医療処方箋など、オンラインStoreを通じて処方薬を販売するなど)
・デジタル保険
・銀行及び投資サービス(遠隔地のローンの取得、金融取引の認証、遠隔仲買口座の開発、証券の遠隔購入など)
・オンラインカジノ(複数の確認プロセスではなく、一度きりの身元確認)
・ソーシャルネットワーク その他

と、業界を問わずに幅広いシーンでの実用化が期待されています。

◆KYC.Legalの技術
KYC.Legalシステムはイーサリアムプラットフォーム上にて構築されます。モバイルアプリを通じてモバイルアプリケーションは、サーバーAPIを介してデータベースとデータを交換します。システムと連絡するための主要な方法として使用され、全てのユーザーが利用できます。

サーバーにはモバイルアプリケーション用のAPIとブロックチェーンイーサリアムデータベースがあります。APIは、モバイルアプリケーションがアクセスしてブロックチェーンに情報を入力し、受け取る手順で構成されています。

ICO仮想通貨、KYC.Legal(KYC)のここが凄い

KYC.Legalの強みは、プロジェクトメンバーのチーム力にあります。中でも、共同創始者のSergei Bekrenevは、東ヨーロッパ最大の法律事務所であるELSを保有しています。この法的メリットはかなりのプラスだと言えます。

また、KYC.Legalの戦略統括責任者は、ブロックチェーン創業者であり数多くのプロジェクトを成功に導いたNick Evdokimovです。チームに所属している12人のメンバーのほとんどが、既に何度もの共同プロジェクトを発表した経験がある創業者や開発者で構成されています。

さらに、アドバイザーやパートナーにも業界では著名な人物や企業が名前を連ねています。この圧倒的なチーム力こそが、KYC.Legal最大のストロングポイントと言えそうです。

既にアプリもリリースされている

実は、KYC.Legalには既に機能しているアプリが存在しています。そして、無料でβ版を試すことができるのです。近日、アプリにはエージェント検証機能も導入される予定です。

トークン保有者は、エージェント検証機能で30分以内にユーザーの身元と文書を確認する代理店を検証して、選択できるようになります。これによって、さらに安全性と透明性が高まりますね。

また、ユーザー検証サービスは第二段階を開始する予定もあり、ユーザーが代理人の確認と法的文書の配達のための宅配サービスを注文できるKYC.Legal DELIVERYを立ち上げます。

このサービスを利用するには、トークン保有者である必要があり、アクティブトークンに対して設定された収益分配に基づき、サービスの割引がされます。

iPhoneダウンロードページ:https://itunes.apple.com/ru/app/id1299671637
androidダウンロードページ:https://play.google.com/store/apps/details?id=ru.global.id.client

ICO仮想通貨、KYC.Legal(KYC)の将来性

KYC.Legalのこれからの動向やICOの将来性についてロードマップなどを中心に見ていきたいと思います。トークンホルダーになるメリットも紹介していますので、購入を考えている人は、参考にしてみてくださいね。

ロードマップで見るICO仮想通貨、KYC.Legal(KYC)

2017年11月29日

ICO開始

2018年2月15日

ICO締め切り、製品スター

2018年2月15日

・KYC.Legal開発

・キープラン

・マイストーン公開

2018年7月1日(または早く)

KYCトークンが交換所に登録

2018年12月31日

・KYC.Legal10,000,000ユーザー獲得

・2018年中に100以上のサービスプロバイダー

・初期1,000,000ユーザーを無償で認証

2020年までに

ユーザー数20,000,000

 

 

2018年2月1日

北京と上海でキャンペーン

2018年4月1日

ニューヨークとサンパウロでキャンペーン

2018年8月1日

モスクワ、サンクトペテルブルグ、シンガポールでキャンペーン

2018年11月1日

東京、ソウル、チャンツィンでキャンペーン

2019年2月1日

ベルリン、パリ、ローマ、ロンドンでキャンペーン

2019年5月1日

デリー、ムンバイ、バンコクでキャンペーン

ロードマップをみてもわかる通り、2018年のICO終了と同時にサービスの開発が進んでいきます。しかし、トークンの取引所での交換は7月頃を予定しており、拘束期間がやや長いことは気をつけたほうがいいかもしれません。

ICO仮想通貨、KYC.Legal(KYC)の将来性

KYC.Legalの将来性についてですが、実はICO専門家からかなり高い評価を得ています。最もよく知られているICO評価プラットフォームICObenchでは、5.0点中4.4という高評価をつけています。

ICOの専門家が高評価をしているということからも、ICOの将来性は十分有望だと言えそうです。

トークンホルダーのメリット

KYCトークンは所有者に多数の利点を与える割引トークンです。最大の利点は、プラットフォームで提供されるKYC認証サービスを50%割引で利用できることにあります。

この割引は、トークンがない人には提供されません。割引を受けるには、トークン所有者から借りる必要があり、この場合には、50%の割引は、トークンの所有者とトークンを借りた人が半分ずつ分けて持つことになります。つまり、サービス全体のコストの25%ほどそれぞれの割引を受けることができます。

ICO仮想通貨、KYC.Legal(KYC)身分確認にイノベーションを

KYCなどの身分確認の設定などに時間がかかるのは、表面化してないだけで、大きな課題と言えます。身分確認・ID認証をより簡単に早くできるのは、実社会でも抜群の実用性を誇るはずです。

こうしたサービスが普及していけば、もっと良い世の中になっていきそうですよね。プロジェクトを応援するという気持ちをICOへの参加という形で、表現してみるのもいいかもしれません。

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