PayPal(ペイパル)の利用で消費者の購入意欲が54%アップ

オンライン決済サービスPayPal(ペイパル)のリリースによるとPayPalの利用で消費者の購買意欲が上がるという調査の結果が明らかになった。

※以下リリース

PayPal利用で購入意欲が54%アップ

調査会社Ipsosのオンライン調査によると、消費者はPayPalを利用することで、新しい分野やあまりなじみのない分野(海外での購入、モバイルでの利用、なじみのないブランドの購入、高い航空券の利用など)での購入意欲が高まることが判明したようです。

  • PayPalが利用できると、消費者の購入意欲は、とりわけ、これまでほとんど利用しなかった新しい分野において54%高まります
  • PayPalユーザーの59%は、PayPalが利用できなかったために取引を中止したことがあると回答しています
  • 回答者の25%は、自分が好む決済プロバイダが決済手段として用意されていなかったために取引を中止したことがあります
  • 企業は消費者が好む支払方法を提供することによって、彼らの信頼を得ることができます。回答者の44%は、自分が好むプロバイダおよび便利な決済処理を利用できる企業を信頼して買い物をするようです
  • 過去数年間にわたり、電子商取引が劇的に増加しました。オンラインショッピングをもっと利用したいと希望する消費者は増えていますが、オンラインでショッピングをする消費者の割合と、お店で実際に購入する消費者の割合には依然として大きな差があります。

オンラインをもっと利用したいと希望する消費者は増えていますが、依然としてオンラインでの購入(海外からの購入、モバイル機器での取引、高額な購入、なじみのないマーチャントからの購入など)に不安を感じているようです。オンラインでの購入で多くの消費者が感じる不安は、信頼の欠如に起因し、これは特に中小企業にとって損失となります。

こうした原因により、あらゆる規模の企業にとってショッピングカートのカゴ落ちが依然として大きな課題となっています。しかしこれこそが、一気通貫の決済手段を提供するパートナーとして、PayPalが多くの企業に貢献してきている分野です。PayPalブランドの高い信頼性と安全かつシームレスな決済により、決済手段としてPayPalが利用できると消費者が購入する可能性が高くなります。

PayPalの利用で消費者の購入意欲が54%アップ

米国、英国、ドイツ、オーストラリア、イタリア、スペイン、ブラジルにおいて最近行われたIPSOSの調査*によると、オンラインビジネスサイトがPayPalを利用していると、消費者がそのサイトから商品を購入する可能性が非常に高いようです。支払いオプションとしてPayPalが利用できると、消費者の購入意欲は平均54%アップします。また、消費者の不安が大きい状況での購入(モバイルでの利用、国外からの購入、なじみのないブランドからの購入、高額な商品の購入など)においてPayPalが利用できると、購入意欲はさらに高くなります。

興味深いことに、ビジネスサイトでPayPalが利用できると、PayPalユーザーとPayPalユーザーでない人の両方で購入意欲が高くなっています(以下のグラフを参照)。この調査によると、PayPalが利用できていれば、ドイツ市場では137%、オーストラリア市場では66%、イタリア市場では57%アップしていた可能性が高いです。

PayPalユーザーの59%は、PayPalが利用できなかったために取引を中止したことがあります

さらにこの調査では、クレジットカードやデビットカード、およびその他すべての関連する電子マネーと比較して、PayPalが消費者によって最も好まれる支払方法であることが分かりました。同時に、PayPalユーザーの59%は、PayPalが利用できなかったために取引を中止したことがあると回答しました。

回答者の25%は、自分が好む決済プロバイダが利用できなかったために取引を中止したことがあります

さまざまな支払いオプションや電子マネーを提供することによっても、消費者の購入意欲を高めることができます。こうしたことを踏まえ、PayPalはお客さまが選択できるオプションを用意することに重点を置いてきました。例えば、PayPal Checkout with Smart Payment Buttons™およびBraintreeによって、PayPalは企業にさまざまな支払形態(カード、銀行口座、PayPal、Venmo、PayPal Credit、その他の電子マネー、国別の代替決済方法など)を提供しています。PayPal Checkout with Smart Payment Buttonsにより、決済時に最適な支払方法が機能的に提供され、シームレスな支払いが可能になります。買い手にとって関係のない多数のオプションによって、マーチャントの決済ページが複雑になることはありません。

回答者の44%は、自分の好みの決済プロバイダが利用できることが分かると、その企業を信頼して買い物する可能性が高くなります

最後に、この調査によって、消費者がショッピングを始めてから早い段階で自分の好みの支払方法が利用できることが分かると、ショッピングを続けて購入に至る可能性が高いことが分かりました。回答者の44%は、自分の好みの決済プロバイダが利用できることが分かると、そのビジネスサイトで買い物をする可能性が高いと回答しました。

決済プロバイダの役割の進化

決済プロバイダの役割は進化しています。企業が求められているのは、もはや単純なバックエンドの決済処理業者ではありません。必要なのは、顧客、信頼と安心そしてさまざまな条件下でのシームレスな購入実績をうみだしてくれるパートナーなのです。PayPalは、世界中のあらゆる規模のマーチャントに2億6,700万人の顧客を結びつけることに注力しており、買い手保護制度、売り手保護制度**、およびPayPalワンタッチなどの最もシームレスなプッシュボタンによる購入環境を提供することで、信頼とセキュリティを高めています。

*IPSOS。オンライン決済体験に関する調査(2018)。IPSOSによる調査はPayPalによって委託されたもので、2018年7月に実施されました。米国、英国、ドイツ、オーストラリア、イタリア、スペイン、ブラジルのPayPalユーザー6,930人を含む10,500人(各市場につき1,500人)を対象とした調査。
**適用対象となる購入の場合。一定の条件が適用されます。

ペイパルについて

ペイパルは 1998 年に設⽴以来、お⾦のやりとりをもっと⾃由に、もっと安全にすることを⽬指し、⼀貫してデジタル決済のイノベーションに努めてきた⽶シリコンバレーのフィンテックカンパニーです。 ペイパルは、消費者に対して安⼼・便利なネット、リアルそしてモバイルでのショッピングや個⼈間送⾦(※1)を実現するデジタルウォレットサービスを提供する⼀⽅、ビジネスに対してはシンプルかつ低コストな決済ソリューションから、越境 EC・訪⽇観光 EC、モバイル・アプリ、シェアリングエコノミー(C2C スキーム)、または次世代ショッピング&デジタルコマースまで対応できる幅広いプロダクトやサービスを提供しています。現在では 200 以上の国と地域で、100 通貨 以上での決済、56 通貨で銀⾏⼝座への⼊⾦(※2)、25 通貨(※3)での⽀払いの受け取りが可能なネット決済のグローバルスタンダードとして、2億6,700万⼈が世界中でペイパルを利⽤しています。ペイパルは世界をリードするオープンデジタル決済プラットフォームとして、昨年約 99 億件 の取引を決済し、うち39%はモバイル決済でした。

ペイパルに関する詳細は about.paypal-corp.com をご参照ください。
また PYPL financial information については investor.paypal-corp.com をご参照ください。
ペイパルの⽇本語サイトは www.paypal.jp となります。

※(※1) ⽇本では個⼈間送⾦および個⼈の銀⾏⼝座からの⽀払いには対応していません。
※(※2) ⽇本では銀⾏への引き出しは、円のみです。
※(※3) ⽇本では 22 の通貨に対応しています。


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三矢晃平

三矢晃平

BITDAYS編集長/株式会社デライトチューブ代表取締役社長/キャッシュレスやシェアリングエコノミーなど、持たない消費生活の研究をライフワークにしています。