日本企業の40%以上がブロックチェーンに取り組んでいる

ICTアドバイザリ企業のガートナー ジャパンが行った調査によって、日本企業の42.6%が何らかの形でブロックチェーンへの取り組みを行っていることが明らかになりました。

広がりを見せるブロックチェーンの活用

ガートナー ジャパンは、2018年2月に従業員数500人以上の日本企業を対象として、ブロックチェーンへの取り組み状況に関する調査を実施しました。

今回の調査結果によれば、42.6%もの企業が調査など初期的なものも含め、何らかの形でブロックチェーンに取り組んでいるとのこと。
一方、ブロックチェーンに取り組んでいないと回答した企業は39.4%であり、「その他/分からない」の回答は13.4%という結果でした。

ブロックチェーンは、新しいテクノロジーの中でも低コストで信頼性の高いやり取りを可能にする点で、AI(人工知能)や IoT(モノのインターネット)など先進的なアナリティクスとは性質がまったく異なると言われています。
ブロックチェーンは将来、社会を大きく変え、企業活動にも影響を及ぼす可能性を秘めていることから、企業によるブロックチェーンの検討が広がっていると考えられます。

BITDAYS(ビットデイズ)編集部

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